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収益改善に役立つ統制指標の切り口 【現役 経営コンサルタントの裏情報!】
発行 2011/03/07 No.94
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【目次】
1.経済耐用年数
まえがき
こんにちは 前田です!
メルマガ発行から、本日3月7日でちょうど2年になりました。これもひとえに皆さまのおかげです。今まで何頁書いたのか数えてみました。とりあえず、1頁53行とします。前回No.93までの合計で570頁強でした。多いのか少ないのかは分かりません。在庫圧縮の本を書いたときの経験からすれば、本2冊分に相当するようです。今後とも、宜しくお願い申し上げます m(_ _)m
今回は、季節の写真を紹介しましょう。たびたび訪問している都内のビルでは、月替わりに展示物が変わっています。詳しくないのですが、このようなお飾りを空間装飾と呼ぶようです。中でも、年中行事のお正月、おひな祭り、七夕などをイベント装飾と言っています。写真は、このイベント装飾の代表格かもしれません (∩_∩)
おひな壇 2011年2月24日
最初は、ひな人形飾りです。3月3日の桃の節句は過ぎてしまいましたが、季節を味わってください。女の子のおまつりのためもあり、ひな人形の並べ方も名前も知りませんが、見ているだけで心が何となくなごむのが不思議です (^0^)
雪だるま 2011年1月25日
次の雪だるまは、冬の代表的な季節感を表わしています。雪国では、2月がもっとも雪が多くなりますので、それにちなんだものかもしれません。可愛らしい雪だるまですが、小さい頃を思い出します。思えば、小生も随分雪だるまを作った覚えがあります。写真とは違い、作り始めると自分の背丈以上になることが普通でした。小生の実家、五所川原では、お正月の積雪が1.5mほどになっていたことを思い出します。随分昔、小学生の頃のことですが… (=^^=)
お正月飾り 2011年1月14日
最後の写真は、お正月飾りです。お正月飾りは、風情があります。ただ最近では、後始末のことを考えて小生宅でもやることが少なくなりました (∩_∩)
お飾りには、脇にいつも案内板があります。これを見るとイベント装飾は、第一園芸が担当しているようです。月替わりのとき、小生は毎回写真を撮っています。今回まとめて紹介しました
きょう3月5日(土)は、雲一つない実にさわやかな青空が広がっています。これで花粉が飛んでなければ、申し分ないのですが…。今朝の日の出は6時7分でした。朝6時の日の出になるのも間近です。やはり、起きたとき明るいほうがすっきりします (^o^)
1.経済耐用年数
経済耐用年数という用語をお聞きになったことがあるでしょうか。概念は、随分前
からあったものです。現に、小生が持っている文献にも紹介されています。いつ頃
から使われているのか定かでありませんが、少なくとも30年前には実用に供してい
ました。しかし、Googleでキーワード検索してもヒットするのは、小生所属のコン
サルティングファームのWebサイトしかありません。あくまでも、現時点です。この
メルマガ発行後には、これ自身がヒットする可能性もあります (^o^)
実運用している企業では、この呼び方をしていないだけかもしれません。というの
は、1985年に小生もお手伝いした大手総合電機・家電メーカーでも、経済耐用年数
の趣旨にしたがって実際運用されていました
本メルマガでは、No.55(2010年4月19日号)にて紹介しています。当該No.における
テーマが営業見積もりであったため、経済耐用年数については概念説明にとどまっ
ていました。しかし、収益確保の視点から重要な概念の一つと考えています。この
ような実態から、一度算出方法まで踏み込んだ解説をしてみようと思ったわけです
(∩_∩)
◆本文の話の流れ
次のような展開でお話しします。本文内では、減価償却費と償却費の用語を使用し
ていますが、意味は双方とも同じです m(_ _)m
・経済耐用年数とは
・経済耐用年数の活用目的
・各種耐用年数による比較(結論)
・各耐用年数の詳細
◆経済耐用年数とは
経済耐用年数とは、製品ライフサイクルや販売実態に合う原価回収期間の設定で、
より競争力を持つ基準売価設定に役立てることが狙いです。次の項目の中で最小と
なる年数を経済耐用年数と呼びます
・設備の物理的劣化
設備が物理的にこわれるなどして使用できなくなるまでの想定年数
・新設備の登場による経済的陳腐化
新規の設備が出現し、買い換えたほうが経済的に有利になるまでの想定年数
・製品販売の中止にともなう設備の遊休化
使用設備で造っていた製品が販売上の理由等により中止し、設備が遊休化するま
での想定年数
これら3つのうち、もっとも短い年数が経済耐用年数です。償却費の計算は、取得費
と除却費を含む全額を経済耐用年数で割った定額償却によります
本文における経済耐用年数の適用は、設備が対象です。実際には、設備(有形固定
資産)に限定する必要性はありません。対象は、ソフトウェアなどの無形固定資産
であっても同様に考えられます (^o^)
◆概略の算出方法
経済耐用年数は、該当設備で生産された製品原価に算入する減価償却費を算出する
元データとなるものです。詳細の例は後にするとして、先に簡単に内容を見てみま
しょう
☆設定事例
設備金額 100万円
経済耐用年数 5年
年間償却費 100万円÷5年=20万円
生産個数 100台/年
1台の償却費 20万円÷100台/年=2千円/台
購入した製造設備100万円、経済耐用年数5年です。経済耐用年数を使う管理会計上
は、定額100%償却します。したがって、毎年均等額の5年償却です。設備金額100万
円を、5年で割り、1年間の償却費は20万円となります。この設備による生産個数が1
年間で100台です。したがって、1台当たりの減価償却費は、年間償却費20万円を年
間生産台数100台で割ります。結果は、1台当たりの減価償却費が2千円です
*用語「管理会計」
企業内部の経営管理者に、経営に役立つ各種の会計情報を必要に応じて作成し報
告する会計を指しています。管理会計には、設備投資の計画など、意思決定に役
立つものと、期間利益計画・予算統制・標準原価計算など業績の評価に役立つもの
が含まれます
ここでは分かりやすさを優先させたため、用語を簡略化しています。設備金額は、
前項説明にもあったとおり、取得費と除却費です。取得費とは、設備を取得するた
めに要した費用すべてが該当します。除却費とは、不要になった設備の取り壊し・
廃棄・売却などに要するすべての費用です。したがって、除却費は取得費に加算す
る場合と、逆に取得費から減算することがあります
たとえば、ある設備が不要になったため除却することになったとしましょう。設備
を設置していた付近の土地が汚染されていた場合、復元するための費用が発生しま
す。この復元費が100万円であれば、この100万円を加算した金額が取得費です。設
備に貴金属が含まれているため、除却時に100万円で売却できるとします。この場合
は、100万円を減算した金額が取得費です (∩_∩)
◆経済耐用年数の実際の決め方
何年が妥当なのか論理的に決めようとしても、難しい選択となるはずです。小生の
場合は、おおむね次のような視点から設定しています
・設備保全は現企業の管理状態を是認し、物理的に何年持つか
こわれたら修理する事後保全、こわれる前に部品を定期的に交換する予防保全、
機械設備の定常的な運転状態を計測し、その結果から故障や異常が発生する前ぶ
れを察知して修理・復元をおこなう予知保全のいずれでも良しとします。設備稼
働状況を考慮し、設備設計あるいは設備保全部門のかたに決めていただきます。
生産設備で60年が、これまでの最長年数です (=^^=)
・買い替えても経済的に有利な年数
現状設備に代わる新規設備が登場し、買い替えたほうが経済的に有利となること
があり得るかお聞きします。質問先は、前項と同じ設備設計あるいは設備保全部
門のかたです。対象設備を想定できなければ、他の項目によって推定された年数
を優先します。これに該当する例は、今までありません (^0_0^)ナルホド
・設備が遊休化するまでの年数
特定製品を生産し、ほかの製品生産に転用できない専用設備では、当該製品の生
産中止までの年数をお尋ねします。当該製品の生産中止後に、ほかの製品生産に
転用できるのであれば別です。この場合は、当該製品の生産中止までと、転用後
の年数を想定していただきます。この場合の取得費および除却費の合計は、設備
除却までの全期間に対する、当該製品の生産中止までの年数比です。質問先は、
営業企画、製品企画、設備設計あるいは設備保全部門のかたとします。これまで
の例では1年以内が最短期間でした (^^)♂♂
◆経済耐用年数の活用目的
経済耐用年数の活用目的は、つぎのとおりです
・コスト競争力ある基準売価設定
原価回収の経過期間による償却費の変動を避け、当該期間中は均等償却する意味
です。財務会計では、定率法を採用する企業が多いと思います。後段に紹介して
いますが、設備稼働初期に多額の償却費が発生し、その分、原価も高くなるわけ
です。販売上では、当然のことですが低い原価が有利になります (^^)
徴税上の狙いから、法定耐用年数は製品の価値と異なる立場から設定されてきま
した。しかし、償却対象設備の稼働直後や期間経過後でも、当該設備の製品から
得られる効用と満足は変わりません。製品が同じなら、経過期間により原価が変
わるのは理に合わないと考えるわけです。つまり、製品やサービスが同じなら、
原価も同じになるのが自然と捉えます。同じ製品なら、いつ設備投資して生産し
ても同じ原価になるはずという、この考えかたが再生原価思想です。製品購入の
立場から見ると、理解しやすいのではないでしょうか
稼働期間経過後に製品改良や設備改造された場合でも、その時点から同じ考えか
たが適用できます。たとえば、改良製品が継続生産されるなら、期間経過後の原
価も同じと見るわけです。設備改造後でもその機能が続くのであれば、当該稼働
期間経過による原価も同一と考えます
・投資回収の確保
投資回収可能な実際的期間を設定し、同期間中の販売により原価回収することが
基本です。実際的期間は、設定される経済耐用年数そのものになります。前項の
経済耐用年数の実際の決め方で、設備が遊休化するまでの年数について述べまし
た。言い方を変えるなら、製品のライフサイクルを考慮することになります。
この考えかた以外に、マーケットサイクルを採用するのも一つの方法です。次の
用語解説をご覧下さい m(_ _)m
*用語「マーケットサイクル」
車は4年ごと、パソコンは春モデル、秋モデルなどもっと短い期間でモデルチェン
ジをおこなっています。これら各企業の投資・回収の繰り返し期間をマーケットサ
イクルと呼びます。一般的には、マーケットにおける投資・回収が繰り返される
期間のことです。
上述した投資回収期間に当てはめて言えば、車の投資は4年とすることになります
◆各種耐用年数による比較(結論)
次の試算は、各種耐用年数による毎年の償却費を表わしたものです。4つのケースを
紹介しています。最初、算出事例の共通事項を、次に各ケースの前提条件を述べる
ことにしましょう
☆事例の共通事項
・取得価額(経済耐用年数の場合は取得費、除却費含む)100万円
・法定耐用年数 5年
・経済耐用年数は、製品のライフサイクルを採用し、10年と2年のケースを想定しま
した。経済耐用年数の決め方の「設備が遊休化するまでの年数」が相当します
☆ケース1 経済耐用年数
経済耐用年数 10年、償却率 0.1
各年の償却限度額=取得価額×償却率 10万円
☆ケース2 経済耐用年数
経済耐用年数 2年、償却率 0.5
各年の償却限度額=取得価額×償却率 50万円
☆ケース3 定額法
定額法の償却率 0.2
各年の償却限度額=取得価額×償却率 20万円
☆ケース4 定率法
定率法の償却率 0.5、保証率 0.06249、改定償却率 1.0
償却費の試算は、次の表形式で表わしています。経過年数の「6〜10」は、6年から
10年までの意味です。この分の小計は、50万円となります。経済耐用年数による試
算では、合計(=期間中の減価償却費合計)100万円で100%償却です
定額法と定率法は、財務会計の方式にしたがって算出しています。合計が100万円に
1円不足していますが、ほぼ全額償却です。残存簿価1円の意味は、資産の存在を記
録しておくためと理解しています。1円は課税対象とならないため、実質的に全額償
却と変わりません
見ていただきたいのは、経過年数別の償却費の違いです。経済耐用年数10年と定率
法5年では、経過1年目で40万円の差があります。この部分が製造原価に反映するわ
けです
☆経過年数別の償却費試算(単位:円)
経過 経済耐用 経済耐用 定額法 定率法
年数 年数10年 年数 2年 5年 5年
1 100,000 500,000 200,000 500,000
2 100,000 500,000 200,000 250,000
3 100,000 200,000 125,000
4 100,000 200,000 62,500
5 100,000 199,999 62,499
6〜10 100,000
合計 1,000,000 1,000,000 999,999 999,999
製品ライフサイクルが10年としましょう。1年間の生産個数を100個とします。1年目
の比較で、原価差は次のとおりです
☆ケース1と4の比較(1年目)
経済耐用年数 10年 10万円÷100個=1,000円/個
定率法 5年 50万円÷100個=5,000円/個
この差を販売上から見て大きいと見るか、無視できうると見るかで、原価計算のし
かたに議論が出てきます。一般的には、営業上の基準売価設定に差を反映させ、コ
スト競争力を高めることが賢明です
次に、逆のケースを見てみましょう。製品ライフサイクルを、2年にした場合です。
1年間の生産個数は、前項同様100個とします。2年目の比較で、原価差は次のとおり
です
☆ケース2と4の比較(2年目)
経済耐用年数 2年 50万円÷100個=5,000円/個
定率法 5年 25万円÷100個=2,500円/個
原価は定率法のほうが安くなります。販売上は、有利に働くわけです。ここで問題
です。製品ライフサイクルを2年としましたので、定率法では未償却額が25万円残っ
てしまいます。投資未回収が25万円残るわけです。法定耐用年数より短い製品ライ
フサイクルの例は、電子部品、家電、食品などでは珍しくありません。そこで、投
資回収の立場から耐用年数を決めざるを得ないことになります
◆各耐用年数の詳細
前段、◆各種耐用年数による比較(結論)で紹介した耐用年数の算出詳細です。こ
の詳細部分以降は、とくに興味なければ省略して構いません。その場合、編集後記
に飛んで下さい (^−^)
☆経済耐用年数 10年(単位:円)
取得費+除却費 100万円
法定耐用年数 5年(計算には反映しません)
経過 期首帳簿 償却費 期末帳簿
年数 価額 価額
1 1,000,000 100,000 900,000
2 900,000 100,000 800,000
3 800,000 100,000 700,000
4 700,000 100,000 600,000
5 600,000 100,000 500,000
6 500,000 100,000 400,000
7 400,000 100,000 300,000
8 300,000 100,000 200,000
9 200,000 100,000 100,000
10 100,000 100,000 0
☆経済耐用年数 2年(単位:円)
取得費+除却費 100万円
法定耐用年数 5年(計算には反映しません)
経過 期首帳簿 償却費 期末帳簿
年数 価額 価額
1 1,000,000 500,000 500,000
2 500,000 500,000 0
☆定額法 法定耐用年数 5年(単位:円)
定額法の償却率 0.2
各年の償却限度額=取得価額×償却率 20万円
経過 期首帳簿 償却費 期末帳簿
年数 価額 価額
1 1,000,000 200,000 800,000
2 800,000 200,000 600,000
3 600,000 200,000 400,000
4 400,000 200,000 200,000
5 200,000 199,999 1
☆定率法 法定耐用年数 5年(単位:円)
定率法の償却率 0.5、保証率 0.06249、改定償却率 1.0
経過 期首帳簿 調整前 償却 改定取得価額 償却限 期末帳簿
年数 価額 償却額 保証額 ×改定償却率 度額 価額
1 1,000,000 500,000 62,490 500,000 500,000
2 500,000 250,000 62,490 250,000 250,000
3 250,000 125,000 62,490 125,000 125,000
4 125,000 62,500 62,490 62,500 62,500
5 62,500 31,250 62,490 62,500 62,499 1
・改定取得価額は、取得価額から償却費を差し引いた額を指しています
・調整前償却額=期首帳簿価額×償却率
・償却補償額=取得価額×保証率
・調整前償却額が償却補償額に満たない年度は、改定取得価額×改定償却率を償却
限度額として償却実施
◆減価償却制度の改定(参考)
先進国では当たり前であった100%償却が、ようやく日本でも認められたのは最近の
ことです。2007年4月1日以降に購入した減価償却資産に適用されています。今回ご
紹介の定額法、定率法は、改正法にしたがって算出しました
根拠となる法律等は、次のとおりです
・2007年(H19)3月30日公布
所得税法等の一部を改正する法律(H19年法律第6号)
法人税法施行令の一部を改正する政令(H19年政令第83号)等により、
法人の減価償却制度に関する規定(法31、令48等)が改正
蛇足ですが、管理会計はこのような法規制は一切ありませんので、企業の自由裁量
で実施できます (^o^)//””パチパチ
◆定額法と定率法の償却率表(参考)
2007年(H19)4月1日以後に取得をされた減価償却資産の償却率、改定償却率および
保証率を「耐用年数省令別表第十」から抜粋しました。この表は、耐用年数100年ま
での計数が規定されています (=^^=)
経過 定額法の 定率法の 改定 保証率
年数 償却率 償却率 償却率
2 0.500 1.000 - -
3 0.334 0.833 1.000 0.02789
4 0.250 0.625 1.000 0.05274
5 0.200 0.500 1.000 0.06249
6 0.167 0.417 0.500 0.05776
7 0.143 0.357 0.500 0.05496
8 0.125 0.313 0.334 0.05111
9 0.112 0.278 0.334 0.04731
10 0.100 0.250 0.334 0.04448
◆旧定額法と旧定率法による減価償却(参考)
ついでと言っては何ですが、参考までに従来の減価償却制度を述べておきます
減価償却とは、時間の経過とともにその価値が減少していく建物や車両等の購入金
額を購入時に全額経費計上せず、法律で定められた期間(耐用年数)で按分して経
費計上する制度です
税法上、購入金額の5%は資産に残す必要があります。また、毎期の減価償却費の計
算は、基本的に「定額法」「定率法」のどちらかを選択し、耐用年数に応じた償却
率を使って算出します。計算方法は次のとおりです
・旧定額法
減価償却費=取得価額×90%×旧定額法の償却率
・旧定率法
減価償却費=(取得価額−前期までの償却額累計)×旧定率法の償却率
◆旧定額法と旧定率法による減価償却率表(参考)
2007年(H19)3月31日以前に取得をされた減価償却資産の償却率表を抜粋したもの
です。この表は、耐用年数100年までの計数が規定されています
経過 旧定額法の 旧定率法の
年数 償却率 償却率
2 0.500 0.684
3 0.333 0.536
4 0.250 0.438
5 0.200 0.369
6 0.166 0.319
7 0.142 0.280
8 0.125 0.250
9 0.111 0.226
10 0.100 0.206
編集後記
先日、大先輩と飲みに行きました。夕方5時頃だったためか、お客さんはいません。
小生はタバコが体に合わないこともあり、これ幸いと思っていました。先輩も禁煙
しています。ただ、禁煙席はありません。そのうち、混み始めてきたのです。タバ
コを吸うかたが多いようで、辺り一面、煙が立ちこめているのがよく分かります。
2時間ほどで帰宅の途につきました。タバコのせいもあり、お酒は控えめにし、後半
はお茶を飲んでいました
翌朝、気分が悪く、血圧がだいぶ高くなっていました。タバコの煙を吸い込んで、
血圧がこれだけ上がったのは初めてです。やはり、タバコの煙には近づかないよう
にしたいと心底思っています (>_<)
昨2010年10月、たばこ税増税でタバコがかなり値上げされました。記憶に新しいこ
とです。最近のメディアを見る限りでは、あまり税収に変化なさそうな実態が見ら
れます。喫煙者は、旧国鉄の債務返済などに協力しているのです。感謝しています
(^^)♂♂
小生が望むのは、受動喫煙が完全になることです。その点、神奈川県を見習って欲
しいと思っています。完全分煙は、たばこ税の一部を投入してでも進めるべきでは
ないでしょうか (^∧^)
今回テーマからすれば、こんなに長くなる予定はありませんでした。書いている途
中で、分かりにくいので、もう少し解説を入れようと考えたのが長くなった事の発
端です。最後まで、お付き合いいただき誠にありがとうございます。今後も懲りず
に、お読みいただけましたら幸いです m(_ _)m
今回頁数は次のとおりです
428行/校了時点の合計÷53行/頁≒8.0頁(当初)
478行/校了時点の合計÷53行/頁≒9.0頁(2011年3月11日改訂後)
*まぐまぐ!にアップしたのち資料を追加したため、当初頁数から増えています m(_ _)m
それでは、次回またお会いしましょう (^.^/)))~~~bye!!